パラ水泳解説

１、 パラ水泳の見どころ

「水の中は自由」「可能性は無限」「能力も無限」と感じさせる

　浮力を利用した水泳・水中運動は、重度の障がい者から軽度の障がい者まで、様々な障がいがあっても取り組めるスポーツである。リハビリとしての水泳からハイパフォーマンスを見せる競技水泳まで幅が広い。ここでは、「世界パラ水泳連盟（以下「WPS」という）」のルール（2024年版）に基づく競技水泳を中心に解説する。
　一般的に競技水泳は決められた距離を決められた泳法で泳ぐ速さを争う競技であり、わかりやすい。ところが障がい者の泳ぐ速さは、障がいが多様で、クラス分類された中での競争となるため、何と比べて速いのか、健常者の記録と比較する基準は何なのかが、わかりにくいという側面をもつ。しかし、身体バランスがとりにくい障がいや水抵抗の大きい障がい、ペースを調整できない障害などを持つ選手がいかに速く泳ぐ技術を身につけるか、速さが何によって生み出されているのかという少し深い視点から見ると一変する。例えば、現在ＳＢ３というクラスにおいて、５０ｍ平泳ぎで世界1位・2位を争う日本の鈴木孝幸選手であるが、そのベスト記録は48秒４９である。鈴木選手は四肢欠損の障がいであり、平泳ぎの身体機能において約４０％しか残存していないと評価されるクラスである。有名な日本の健常者のトップ平泳ぎのメダリスト北島康介選手の記録は27秒３０であり、単純に考えると鈴木選手は1分8秒２５で泳いでも北島選手と並ぶという見方も出来る。また、全盲の視覚障がい者が真直ぐに泳ぎ、タッピング棒という合図の棒で頭を叩かれた瞬間にクイックターンをする姿は、人間の能力に限界がないと感じさせる。
　まさに、何故そのような身体の動きができるのか、人間の身体構造を含む泳ぎの科学に興味が沸いてくる
　人間の可能性を追求する様々なパフォーマンス、その姿こそ、パラ水泳の見どころと言える。

２、 パラ水泳の概要―五輪水泳とここが違う、ここが見どころ

（１） 全体概要

　水泳競技と言えば、五輪競技では競泳以外に、水球・アーティスティックスイミング・飛込・マラソンスイミングなどもあるが、パラリンピックでは競泳のみとなっている。水泳競技の基本的なことは、WPSの規則で定められている。この規則の中には、競泳以外にオープンウオーター（マラソンスイミング）も含まれているが、他の競技種目は定められていない。このWPS規則は、五輪の水泳競技規則であるWorld　Aquaticsの規則を基にして、肢体不自由・視覚障がいなど障がいにより出来ない動作を認める例外項目等（コードエクセプション「CoＥ」と表記される）を付加して定められている。重度な障がい者では、個人メドレーにおいてバタフライが泳げないことを考慮して１５０ｍの個人メドレーといった種目、リレー種目においてクラスポイントによる２００ｍ男女のミックスリレー種目などがある。
　知的障がいは、クラスとしては一つのクラスで争われるが、スタート以外はWorld　Aquatics の規則と同じである。聴覚障がいは、パラリンピック種目にはなく、デフリンピックとして別に競技会が開催されている。

（２） 種目

　WPS規則に定められている種目では、オープンウオーター（S1-10 、S11-13とS14対象）は５ｋｍとなっており、世界選手権での実績はあるものの、参加者は少ない。
　競泳において、WPS直轄の大会では下記種目の中から選ぶことが可能となっている。これらの種目は、WPS公認大会であれば記録が公認される仕組みである。（適用クラスについての解説は後述）

個人種目	適用クラス
50ｍ自由形	S1 – 13
100ｍ自由形	S1 – 14
200ｍ自由形	S1 – 5, S14
400ｍ自由形	S6 – 14
50ｍ背泳ぎ	S1 – 5
100ｍ背泳ぎ	S1 – 2, S6 – 14
50ｍ平泳ぎ	SB1 – 3
100ｍ平泳ぎ	SB4 – 9, SB11 – 14
50ｍバタフライ	S2 – 7
100ｍバタフライ	S8 – 14
75ｍ個人メドレー	SM1 – 4 (短水路、バタフライを除く)
100ｍ個人メドレー	SM5 – 13 (短水路のみ)
150ｍ個人メドレー	SM1 – 4 (バタフライを除く)
200ｍ個人メドレー	SM5 – 14

リレー
4 x 50ｍ 自由形	最大20ポイントS1–10
4 x 100ｍ 自由形	最大34ポイントS1–10
4 x 100ｍ 自由形	S14
4 x 50ｍ メドレー	最大20ポイントS1–10
4 x 100ｍ メドレー	最大34ポイントS1–10
4 x 100ｍ メドレー	S14
4 x 100ｍ 自由形	最大49ポイントS11-13
4 x 100ｍ メドレー	最大49ポイントS11-13
男女混合4 x 50ｍ 自由形	最大20ポイントS1–10
男女混合4 x 50ｍ メドレー	最大20ポイントS1–10
男女混合4 x 100ｍ 自由形	最大34ポイントS1–10
男女混合4 x 100ｍ メドレー	最大34ポイントS1–10
男女混合4 x 100ｍ 自由形	S14
男女混合4 x 100ｍ メドレー	S14
男女混合4 x 100ｍ 自由形	最大49ポイントS11-13
男女混合4 x 100ｍ メドレー	最大49ポイントS11-13

　各国競技団体が開催するWPSの公認大会では上記以外に８００ｍ自由形、１５００ｍ自由形、２００背泳ぎ、２００ｍ平泳ぎ、２００ｍバタフライ、４００ｍ個人メドレーなども公認される
　リレーにおけるポイントとは、20ポイントの場合は、肢体不自由の重度な選手たちで構成する。例えばS5×４人だと２０ポイントと表す。これをS3×1人、S7×１人、S5×2人で合計２０ポイントと構成しても良い。34ポイントは肢体不自由の軽度な選手で構成する。49ポイントは視覚障がい者のリレーを表し、知的障がいはS14リレーと表す。

（３） 使用できる用具と工夫

　競泳においては、全盲選手での義眼の着用を除いて、義足や補装具の着用は認められていない。
使用できる用具としては、手などが切断している場合に背泳ぎのグリップが握れないため、口でグリップから繋いだ「ひも」などを銜えてスタートすることがある。このため、安全な「ひも」などの使用が認められている。他に視覚障がい者について、折返しやゴールなどの壁へぶつかる危険性から、介助者による合図棒などの使用が認められている。
　このような視覚障がい者への合図は、「タッピング」と呼ばれ、このための介助者を「タッパー」合図棒を「タッピングデバイス」と呼んでいる。タッピングについては、安全面からも視覚障がい選手とタッパーとの信頼関係がないとできないものであり、合図するタイミングによっては勝負を左右することがある。この合図棒も泳法にあった軽量で合図しやすいものが求められており、日本では、個人で製作をしている他、日本パラ水泳連盟と協力して株式会社ヤマハが制作をしている。基本は魚釣り竿に水泳用具のウレタンを加工している。

（４） 使用するプールや用具は

　基本的には、World　Aquatics公認であるプールをWPS公認プールとしている。５０ｍと２５ｍの2種類がある。異なるところは、脊髄損傷者などが入退水時に身体に傷をしないように入退水用のマットを用意することの他、選手の中には、肢体障がい・視覚障がいに加えて聴覚の障がいも持っていることがあるため、光りによるシグナルも用意しておくことが必要である。

（５） 競技の方法は

　競技は定められた障がいクラス毎に定められた泳法と一定の距離を泳ぎ、その速さを争う。該当するクラスの人数が少ない場合は競技のうえでは上位のクラスへ統合されたりするが結果はクラス毎の順位となる。
　また、クラス横断的に障がいクラスに応じた世界記録などを根拠としてその到達ポイントで順位を決めるといった手法をとるワールドシリーズ大会もあるが基本的にはクラス毎の速い記録で順位が決定される。
　ただしそのクラスに3人しかいない場合はマイナス１ルールを適用して2位までしか表彰しないといったことも行われる。
　競技規則は、World　Aquatics（国際水泳連盟）の規則を基に障がいがあるがうえに出来ないことを例外事項（コードエクセプション「CoE」と表記される）として認める規則となっている。
　例えば、World　Aquaticsルールでは平泳ぎやバタフライは両手で壁にタッチすることが求められているが、手部が欠損している場合など障がい上できないことは違反とはならないと定められている。
　このCoEは選手のクラス分け時に選手個人毎に付加されており、泳法審判はこのCoEを見て、違反かどうかを判定する。
　競泳のクラス分類では、自由形・背泳ぎ・バタフライを「Ｓ」（スイム）という記号で、平泳ぎを「ＳＢ」（スイムブレスト）という記号で、個人メドレーは「ＳＭ」（スイムメドレー）という記号で表される。肢体不自由者においては、「Ｓ」と「ＳＭ」のクラスは10クラスあり、「ＳＢ」のクラスは9クラスとなっている。視覚障がい者は「Ｓ・ＳＢ・ＳＭ」とも3クラス、知的障がい者は「Ｓ・ＳＢ・ＳＭ」ともに1つのクラスとなっている。

（６） 見どころは

　水泳は他のパラ競技と異なり、重度の障がい者から軽度の障がい者まで、幅広く水中でのパフォーマンスを見せることが出来る競技である。一見簡単に泳いでいるように見えても、何故このようなパフォーマンスが出来るのかと驚かされる

３、 競技に欠かせないクラス分け

　パラ水泳のクラスでは、自由形・背泳ぎ・バタフライを「Ｓ」（スイム）という記号で、平泳ぎを「ＳＢ」（スイムブレスト）という記号で、個人メドレーは「ＳＭ」（スイムメドレー）という記号で表される。
　肢体不自由者においては、「Ｓ」と「ＳＭ」のクラスは10クラスあり、「ＳＢ」のクラスは9クラスとなっている。視覚障がい者は「Ｓ・ＳＢ・ＳＭ」とも3クラス、知的障がい者は「Ｓ・ＳＢ・ＳＭ」ともに1つのクラスとなっている。
　クラスを決めるために「クラス分け」が行われる。水泳の肢体不自由のクラス分けは、３つの段階を経て決定される。１つはフィジカルアセスメントと呼ばれる陸上での身体の動きのテストであり、２つはテクニカルアセスメントと呼ばれる水中動作の確認である。３つは実際のレースの観察であり、この３つを総合して決定される。
　肢体不自由のレース観察においては、選手は１００ｍの「Ｓ」種目、１００ｍの「ＳＢ」（重度の場合は５０ｍ）種目を泳がなければならない。
　クラス付与に当あたっては、そのクラスの確定度合（クラスステータス）も合わせて付与される。WPS直轄や公式の国際大会に出場するには、WPS国際クラスを持っておかなければ出場できない。国際クラスの確定度合において記号「Ｃ」（コンファーム）は確定であり、記号「Ｒ」（レビュー）はしかるべき時期にもう一度テストを実施するという内容である。（「R」には「FRD2024」など期限がついていることが多い。これは、その年までに再度クラス分けを受けなければならないという意味である。障がいの進行や若年齢による変化などを見るためにつけられることが多い）
　日本においては、国内の大会や国際大会に出場する前提として国際に準じて国内のみ公認のクラス分けが行われていて、その確定度合が別途定められている
　クラス分けについては、その判定が、勝利を左右するため課題も多い。２０１５年８月には、IPCのCEOから「クラス分け評価の過程で意図的な虚偽報告」が行われたとして、各国に注意喚起がなされている。
　また、国際パラリンピック委員会（IPC）において全ての競技のクラス分け規則と方針が2017年に出され、パラ水泳に関しても2018年から2019年にかけて、全ての選手が再クラス分けを受検、クラスの再認定がWPSによって行われた。また、2024年4月現在IPCはクラス分け規程について第3版に改訂中であり、日本パラリンピック委員会は2024年4月1日から「日本パラリンピック委員会クラス分け規程」やクラス分け情報・研究拠点の整備とともに、各競技団体に対しても規程の整備を働きかけている。

WPSのクラス表記

クラス表記（S・SB・SM）	障がいの概要
１～１０	肢体不自由のクラス。ＳＢでは１～９まで。数字が小さいほうが障害は重度。
１１～１３	視覚障害のクラス。数字が小さいほうが障害は重度。
14	知的障害

　＊日本では、このクラス表記に追加して、聴覚障がいを「１５」、障害者手帳を持っているが水泳競技では障がいとは認定されないものを「２１」で表し競技を行っている。

４、 競技会など競技の運営概況は

（１） WPS公認の大会など

　国際パラリンピック委員会（IPC）の大会はパラリンピックとパンアメリカン大会となっている。WPS公認大会の区分は、ア、直轄大会として世界選手権大会、地域別選手権大会、イ、公式大会としてパラリンピックワールドシリーズ　ウ、承認大会として各国でWPSの承認を受けた国際大会及び国内大会となっている。
　IPCの大会やWPS公式大会は参加のための基準記録が定められる。

IPC競技大会	○　パラリンピック競技大会
	○　パラパン・アメリカン競技大会
世界パラ水泳連盟選手権大会	○　世界パラ水泳連盟 世界選手権大会
	○　世界パラ水泳連盟 地域選手権大会
世界パラ水泳連盟公式競技会	○　世界パラ水泳連盟ワールドシリーズ
	○　世界パラ水泳連盟が定める地域大会／地域総合競技大会
	○　その他、世界パラ水泳連盟が定める世界パラ水泳連盟国際大会
世界パラ水泳連盟承認大会	○　パラ水泳国際大会
	○　パラ水泳国内大会
	○　国内競技連盟協賛大会
	○　その他、世界パラ水泳連盟が定めるパラ水泳大会

　IPC競技大会であるパラリンピック大会の開催は4年に一回で、直近の東京2020大会では、競技が10日間に渡って開催され、メダル種目は男子76、女子67、混合3　計146の種目で争われた。
　概ね参加選手数は男子３４０人　女子280人、計620人となっている。参加できるのは、クラスステータス「Ｃ」「Ｒ」の選手で、この大会の標準記録を突破した選手であった。各国には、選手のランキング等によって参加枠が配分され、その範囲内での参加となる。各種目の3位までにメダルが授与される。

　世界パラ水泳連盟世界選手権大会は現在では、パラリンピックの前年、翌年と2年に一度開催される。2023年に行われたマンチェスター2023世界選手権では、クラス分けが3日間、競技が７日間行われた。世界から約７０の国と地域、選手約500人が参加、メダル種目　男子83、女子7８、混合８　計16９の種目で争われた。

世界パラ水泳連盟地域選手権大会は、4年に一回ヨーロッパで開催されている。アジアパラゲームズにおける水泳競技もこの位置づけとなっている。

　公式競技会であるワールドシリーズについては、2017年以降毎年開催され、現時点ではドイツ、イタリア、フランス、アメリカ、オーストラリア、シンガポール、メキシコ、エジプトなどで開催されている。

　承認の大会である各国におけるWPS公認大会は、数多く開催されている。
また切断・車椅子の国際大会、視覚障がい者の国際大会、知的障害者の国際大会なども公認大会となっている。国際大会として門戸を開いている大会もあれば、その国の選手のみという大会も多い。

　その他、2015年からは開発途上国など、障がい者団体のみで大会開催が困難な場合などの救済措置として、健常者の大会に出た障がい者の記録も公認をする制度が行われたが、2018年以降は、健常者の大会であってもそれぞれ、パラ水泳としての公認申請をするようになっている。（日本で行っている「神戸市民選手権」が該当）

　日本においては毎年、ジャパンパラ水泳競技大会、日本パラ水泳選手権大会、知的障害者選手権水泳競技大会、春季チャレンジレース、各地の地域大会　などが行われている。

　WPS承認も当初は「ジャパンパラ水泳競技大会」のみであったが、2024年現在では加えて「日本パラ水泳選手権大会」「知的障害者選手権水泳競技大会」「春季チャレンジレース」「神戸市民選手権」などが公認大会となっている。
　日本における大会では、ジャパンパラ水泳競技大会と春季チャレンジレースの参加標準記録が最も厳しく次に日本パラ水泳選手権大会、地域大会となっている。このうち3月に行われる春季チャレンジレースはパラリンピックや世界選手権の日本代表選考大会となっている

（２） 大会運営を支える組織は

　パラリンピックなどの競技の運営では、クラス分けにおいてはWPS公認のクラス分け委員が担い、審判長やスターター、泳法審判はWPS公認の審判員が担うが、それ以外の審判員やスタッフは開催国の役員が担っている。開催国の役員は主に健常者の大会を運営する公認役員スタッフであることが多い。欧米では水泳競技の中の一つの部門として障がい者の水泳をとらえていることが多く。健常者、障がい者といったことではなく水泳というスポーツを支える組織となっている。
　これは、パラリンピックのみではなく、世界選手権、地域大会などにも共通している。
　日本においては、行政に依存することが多く、障がい者のスポーツは厚生労働省主導型で地域においても福祉担当部署中心にリハビリテーションの一環として取り組まれ発展してきた経緯がある。
　一方、健常者のスポーツは文部科学省所管で地域においては、教育委員会部署が担ってきた経緯がある。これらのことから、水泳競技団体も公益財団法人日本水泳連盟と障がい者の水泳団体が別々に活動をしてきた。さらに障がい者の水泳団体は、障がい別に分かれて組織をつくり活動してきた経過がある。
　２０１１年8月にスポーツ基本法が制定され障がい者の取り組むスポーツは、スポーツ振興の一環として2014年度から文部科学省へ移管された。このような動きの中、健常者と障がい者の組織間連携を強くしようとの気運が高まり、水泳においては、身体障がい者水泳連盟、知的障害者水泳連盟、デフ水泳協会の三者で話合い、これまでの組織を維持しながら「日本障がい者水泳協会」としてまとまり2014年度から公益財団法人日本水泳連盟の加盟団体となり、連携強化が図られた。
　その後、日本水泳連盟の加盟団体法人化の動きから日本障がい者水泳協会は廃止し、一般社団法人日本パラ水泳連盟が3者を代表して加盟団体となった。このため、日本パラ水泳連盟の理事に知的障害者水泳連盟、デフ水泳協会から1名づつ就任している。
　日本水泳連盟との協力関係により、東京2020に向けての競技役員については、日本水泳連盟所属の競技役員を含めて、WPS公認のL2（国際の資格であるが、その国のみで活動が可能という資格）の研修を行い、60名を養成、東京大会に臨んだ、養成した役員は東京大会以降も日本パラ水泳連盟の競技役員として活動を続けている。

５、 世界のパラ水泳の現状

　世界において障がい者の競泳人口がどれくらいいるのかは、定かではない。数値として把握できるのは世界レベルで競うWPS登録者数である。2019年の登録選手数は97か国2225人である。内男子1360人女子865人と男子が６０％を占めている。2024年4月の登録数は、102か国2228人である。内男子1359人女子869人となっており、2019年とほぼ変化はない。　
　これに対応する2019年当時の日本選手は122人となっている。最多国はブラジルであり135人となっている。これが2024年では、日本選手は100人と減少している。また、メキシコが205人と著しく増加している。2024年パラリンピック開催国のフランスは46、2028年のアメリカは114人、2032年のオーストラリアは88人となっている。（メキシコの増加理由は自国でワールドシリーズ開催のため、参加要件への措置として登録増が行われた可能性が高い）

　日本の会員数はコロナ禍以降減少傾向にあり、知的選手も入れて約1200人でありWPSへの登録が８％程度となっていることから考えると、世界でもWPS登録者の10倍以上の2万人以上が競技人口としているのではないかと推測される

　2024年4月時点の上位10か国は①メキシコ205人、②アメリカ114人、③ブラジル111人、④日本100人、⑤イタリア94人、⑥NPA91人、⑦オーストラリア88人、⑧イギリス86人、⑨中国85人、⑩スペイン73人となっている。

６、 日本のパラ水泳の推移と現状

（１） 障がい者の社会進出、仲間づくりとして始められた大会

　日本で障がい者の水泳大会が行われた最初は、いつからなのか定かではないが、財団法人日本身体障害者スポーツ協会創立２０年史に　１９６３年（昭和３８年）１１月に開催された「第１回身体障害者体育大会山口大会」に関連して８月に開催されたと思われる「山口県身体障害者体育大会夏季水上大会」についての記述がある。
　また、神戸市においても１９６２年（昭和３７年）に第１回神戸市身体障害者体育大会が実施されており、水泳競技に６７名の参加があったとされていることからなど、１９６４年東京パラリンピックに向けて、障がい者施策の窓口である福祉事務所を設置している都道府県・政令指定都市を中心に全取り組みが始まったと考えられる。
　これを裏付けるものとして、１９６３年（昭和３８年）５月２０日付け各都道府県・指定都市市長あて厚生省社会局長通知「身体障害者スポーツの振興について」がある。この通知では、国として身体障害者スポーツの振興を身体障害者更生援護の一環として積極的に推進することとなった。国の身体障害者体育大会実施要綱に準拠して行われた大会の運営費に補助金を出す。といった方針が出されている。

　１９６４年の東京五輪のあとに開催されたパラリンピックでは１部をストークマンデビル大会である脊髄損傷者の大会として開催（これが第2回パラリンピック）、２部を日本の国内大会として切断や視覚障がい、聴覚障がい者も参加する大会とした。ここへの参加者は急遽この大会のために、各都道府県や療養所を通じて選手を集めたということが伺われる。
　この大会の水泳競技に参加した青野繁夫さんの感想文からも、パラリンピックの機会を知って訓練を初め、選ばれたことが記述されている。
　日本における障がい者の水泳活動は、東京パラリンピックに向けての取り組みと、そのレガシーとしての全国大会の開催から始まったと言える。
　また、１９６５年（昭和４０年）に設立された「財団法人日本身体障害者スポーツ協会」の役割も大きい。１９７４年（昭和４９年）には在宅の身体障がい者を対象としたスポーツセンターが大阪市に開設され。そこで水泳教室が始まり水泳競技人口が増えていった。
　行政主導の大会開催から競技者自らが大会を開催するという気運が生まれたのは、東京パラリンピックから２０年、大阪市の障害者スポーツセンターが設置されてから１０年を経た１９８４年であった。
　そのころの、全国大会は、都道府県などからの代表として競技に出場するが、参加枠数が限られることから一生に１度という制約があった。
　そのため大阪市身体障害者スポーツセンターで活動をしていた水泳愛好家で1981年（昭和56年）9月に「第1回近畿身体障害者水泳選手権大会」を開催。この大会は、近畿を名打ってはいるものの、全国からの参加も可能とし、12府県・政令市から161名の選手が集まり、開催された。そのご、3回大会時に全国組織の設立と大会開催に向けて会議が行われ準備を進めた。1984年（昭和59年）4月8日大阪、静岡、名古屋、滋賀、島根、福岡の水泳クラブ等団体の代表者と兵庫、奈良、千葉や京都の人達が大阪市長居障害者スポーツセンターに集まり「日本身体障害者水泳連盟」の設立総会を開催した。
　１９８４年９月９日に開催された第１回日本身体障害者水泳選手権大会には、１１団体、２８３名が参加している。
　知的障がい者の競技大会では、１９９９年に「日本知的障害者水泳連盟」が発足し、２月２１日に第１回の「日本知的障害者水泳選手権大会」が東京辰巳国際水泳場で開催され男子１５１人、女子４３人　計１９４人　が参加している。
　聴覚障がい者の競技大会では、２００２年９月に「日本ろう者水泳協会」が設立され、２００４年９月５日に「日本ろう者水泳選手権オープン大会」が開催され５０名が参加している。
　身体障がい者、知的障がい者、聴覚障がい者と障がい別に団体が設立され、それぞれの大会が開催されているが、身体障がい者の大会には、知的障がい者や聴覚障がい者も参加ができ、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会主催の「ジャパンパラ水泳競技大会」では、これら３つの障がい者が参加できる大会となっている。大会運営などは、それぞれの団体のみでは困難なことから、従来から公益財団法人日本水泳連盟加盟団体の各県水泳連盟などが協力を行ってきた。
　東京パラを見据えて、各県都道府県レベルのみでなく、中央競技団体との連携を目指し、２０１３年１０月１日には、３つの団体で「障がい者水泳協会」が設立され加盟団体となったが、その後の加盟団体法人化の流れから2021年３月に2団体から理事を受入れ「一般社団法人日本パラ水泳連盟」が代表して公益財団法人「日本水泳連盟」の加盟団体となった。五輪・パラの連携はリオ2016パラリンピック後の合同パレードを始め、2024年4月に行われた日本水泳連盟による五輪選考戦でのパラ日本代表の紹介やデモンストレーションなど、さらなる連携が進んでいる。

（２）日本のパラ水泳アスリートの現状と課題

　日本における障がい者スポーツの取り組みは、１９６４年（昭和３９年）の「第２回パラリンピック東京大会」の前後から、始まったが、先に述べた１９６３年５月厚生省社会局長通知で明らかなように「身体障害者の更生援護の一環」としてのものであり、通知の留意事項に「競技の記録に重点をおきすぎないよう特に配慮すること」と記載されているように競技性を重視したものではなかった。
　1964年の東京大会は、その報告書の「はじめに」を執筆された 国際身体障害者スポーツ大会運営委員会　会長　葛西嘉資　は 身障者スポーツ大会の意義について、 第１には身障者自身が、まず体力をきたえ、その体力 や機能に自信をもつようになり、明るい希望と勇気を抱くようにすることで、身障者の コンプレックスを解消させること 第２は、一般社会に、身障者の可能性を見てもらって関心と理解を深めること、これは
　身障者の社会復帰に大きなたすけとなる 第３は、スポーツを通じて、同じからだの不自由になやむ人たちが友誼と親睦を深め お互いに励まし合って一人ひとりの生活を向上させること と記載されている。
　つまり、社会参加というよりも、施設への隔離思想から社会へ進出するための 勇気‣自信、理解、身障者同士の励ましの機会　＝「社会進出のきっかけづくり」 であったといえる。 それ故に、あくまでも福祉行政の一環として、障害者同士の励ましの機会としてのスポーツであり スポーツを実施する場所も障害者スポーツセンターであり、障害者同士の大会にとどまってきた。五輪を頂点とする体育・スポーツ行政として発展してきた健常者スポーツや欧米のように地域スポーツを中心として、健常者・障害者区別なくスポーツを楽しむ仕組みが発展してきたのとは異なった日本独特の道を歩んできたと言える。

　競技としての取り組みは、１９９１年からジャパンパラリンピックという大会が開催されていたものの、１９９９年（平成１１年）に財団法人日本障害者スポーツ協会の内部組織として「日本パラリンピック委員会（JPC）」が設立された時期からであり、国際パラリンピック委員会（IPC）が１９８９年に設立されてから１０年を経ていた。
　一方健常者については、スポーツ行政の所管は文部科学省で、地方行政では教育委員会によって主として学校体育を中心に進められてきた。１９１１年（明治４４年）に設立された日本体育協会ではその目的達成のために「選手の競技力向上を図り、コーチを育成する」ことが定められている。この体育協会の関係スポーツ団体に「財団法人日本障害者スポーツ協会」が加盟したのは、２０００年（平成１２年）であった。この２０００年という年は、国際オリンピック委員会（IOC）と国際パラリンピック委員会（IPC）とが２００８年北京大会から協力関係の下、大会を開催することが合意された時期であり、パラリンピックを「エリートスポーツ」として位置づけた年である。

　このように、２０００年以降、世界の国々では２００８年から始まる「エリートスポーツ」としてのパラリンピックとして取り組みが開始されたが、日本においては、組織としての体裁を整え始めたものの、国の所管から見て、障がい者スポーツは障害者更生施策の一環ということからの転換はなされなかった。
　厚生労働省所管で、障がい者の社会参加としての位置づけから脱却できないまま、選手の発掘から育成、エリートスポーツへの発展という「パスウエイ」の構築ができず推移してききたが、2013年9月「東京2020五輪・パラリンピック大会」の開催が決定され、2014年4月障がい者スポーツの所管が、厚生労働省から文部科学省に移管され、2015年10月スポーツ庁が設置されたことに伴い障がい者スポーツの分野が社会参加のみならず、ハオパフォーマンスを目指す分野が明確化され、五輪と同じくナショナルトレーニングセンターでの活動や助成制度が充実し、強化が行われるようになった。特に、2019年7月ナショナルトレーニングセンターイーストの増設が完成して以降、専用施設としてパラ水泳の利用も促進され競技力の向上が図られている。
　しかし、裾野である都道府県では、組織として未だにスポーツと福祉の分野に分かれていて、競技を目指すパラスイマーに対する強化の支援は弱い
　現状として、競技力を目指す国民体育大会や県水泳選手権大会、市民水泳選手権大会などから一部に改善はみられるものの排除されたままである。東京2020のレガシーが議論される中、大きな課題と言える。

（３） パラ水泳の競技力向上の取り組み

　競技団体として本格的な選手強化の取り組みは、１９９６年のアトランタパラリンピックに監督として参加した神戸楽泳会コーチ桜井と当時の当連盟技術委員長中森（中森は当時、東京都障害者スポーツセンター職員であったが、その後、日本障害者スポーツ協会日本パラリンピック委員会事務局長を経て、2024年現在パラ水泳連盟理事長）等によって、世界の動向を見据えて２０００年シドニー大会への当連盟への提言「①国際大会への参加選手数の増加②強化指定選手の選定③派遣選手による合宿④ドーピング・健康管理、メンタル等の知識教育⑤リレーチームの参加⑥健康管理スタッフの派遣」から始まった。この提言を受けて、シドニー大会に向けて、当連盟としては①強化指定選手制度の発足と強化合宿の実施②国際大会派遣の充実③指導者研修会の充実④技術委員会の充実に取り組むこととした。
　また、2000年シドニー大会には、その当時神戸市出身でオーストラリア国立スポーツ研究所（AIS）に留学中の生田泰志氏（現大阪教育大学教授）の支援を得、その後も協力を得て、アテネ大会に向けてのパラ水泳科学の取り組み、水泳・水中運動学会へのパラ水泳紹介など早期の科学的視点によるトレーニングを取り入れた選手強化の道筋を築いてきたことが大きい。
　しかし、これらの取り組みは、ボランティアで成り立っている組織基盤も弱い障がい者競技団体には限界があった。
　健常者の水泳競技トップ選手が、組織的なシステムとして学校体育や地域のスイミングクラブから中核拠点へ、そして国立スポーツ科学センター（JISS・NTC）といった中央強化拠点へのパスウエイが構築されているのとは、異なり、発掘をしても強化・育成するための練習場所、指導者など資源がなく、選手個人の努力と、うまく指導者と出会えた偶然性によって出現したアスリートを何とか支える程度に留まってきたのが現状である。

（４） 東京2020レガシーとパラ水泳

　身体障がい者で2024年４月時点に認定されてる強化・育成選手は強化・育成選手は29人であり、パラリンピックでメダルを狙える圏内の選手数名を含め17人の強化選手、18歳未満の育成選手12人がいる。　　　
　この選手たちは人口の集中する関東圏に多く、ついで、近畿圏、福岡を中心とする九州圏となっている。また指導者は、ボランティア指導者が中心で、歴史的な経緯から、近畿圏域に多く、関東圏、九州圏は少ないのが現状である。
　この選手達の練習環境は、トップの選手を除いては、日常的な練習プールの確保もままならず、コーチ・トレーナー・栄養指導などマルチサポート体制も不十分であり、困難な状況が続いている。東京２０２０大会のレガシーとして、裾野からエリートスポーツの頂点を目指すハイパフォーマンスアスリートへのFTEMパスウエイをしっかりと構築することが、喫緊の課題となっている。そのための、取り組みへが始まったばかりという状況下にある。

　何故、日本では、パイパフォーマンスアスリートを目指す障がい者の道が閉ざされてきたかというと、皮肉なことに1964年の東京パラリンピック以降の政策にたどり着く。1964年の東京パラリンピックは、行政の所管は厚生省で福祉の一環としての「障害者の社会進出と障害者同士の仲間づくりであった」、文部省所管の五輪とは一線を画していたのである。そのため五輪への道筋である少年団、中体連、高体連、インカレと言った学校部活動から実業団へとつながる五輪への道には障害者は歩めていないのが現状であった。そして、今もこれは続いている。中央では、五輪とパラの垣根を取り払うためナショナルトレーニングセンターなど協働利用が始まったが、パラアスリートはジュニアの大会、中体連の大会、高体連の大会、インカレ、市民大会、県民大会、国民体育大会には出場できない仕組みとなっている。この点、地域クラブを中心に発展してきた強豪国である欧米のスポーツの在り方と大きく異なっている。欧米では、五輪・パラリンピックの代表選手選考など同じ大会で実施しているなど一緒にやっており、コーチ制度の垣根もない。日本が特異な国、制度であることを認識しておかなければならない。
　東京2020パラリンピックのレガシーとして「共生社会」が語られるが、このような大会にも障害者アスリートが出場する機会が設けられてこそ、真の共生社会となるのだと考える。そのことが、パラ水泳強豪国と戦えるアスリートを生み出すことになる。

【組織・団体リンク】
　一般社団法人日本パラ水泳連盟　http://paraswim.jp/
　一般社団法人日本知的障害者水泳連盟　http://jsfpid.com/
　一般社団法人日本ろう者水泳協会　　https://www.deafswim.or. jp

【参考文献、引用等】
WPS水泳競技規則2023年版
パラリンピック　東京大会報告書　１９６４年　財団法人国際身体障害者スポーツ大会運営委員会
昭和３９年国際身体障害者スポーツ大会競技記録　財団法人国際身体障害者スポーツ大会運営委員会
障害があってもおよげるよー身体障害者水泳教室１０年の実践からー　平成２年４月　桜井誠一編
パラ水泳競技運営指針（クラス分け編、競技規則編）日本パラ水泳連盟
障害のある人々のスポーツ総論　特定非営利法人日本障害者スポーツ指導者競技会　藤原進一郎
日本水泳科学研究会「シドニーパラリンピックへの道」　桜井誠一　

著者　：　櫻井　誠一